社内PC管理の知っておきたいポイント。その重要性と管理の基本を解説

社内PC管理の知っておきたいポイント。その重要性と管理の基本を解説

近年、従業員一人ひとりにパソコンを支給(貸与)する企業が増え、PC管理の必要性が高まっています。昔に比べてPC管理の内容も変化している上に、現在は資産として管理するだけでなく、セキュリティやコンプライアンスの遵守などまで考えた適切な管理が必要です。

本記事では、社内PC管理が重要な理由や、管理のポイント、基本的な管理方法などを解説します。

社内PC管理とは

社内PC管理とは、社内で保有しているパソコンの情報を把握し、ハードウェアとソフトウェアの管理を適切に行うことです。

ハードウェア管理とは、PCLCMとも呼ばれ、社内で保有しているPC本体の情報を固定資産台帳に記載して可視化することを指します。これを行うことで、パソコンのライフサイクルである「調達」「初期設定」「運用」「廃棄」の4つのプロセスにおける迅速な対応が可能になるため、無駄な機器を購入して余分なコストを発生させたり、トラブルへの対処が遅れたりすることを避けられます。

一方のソフトウェア管理とは、利用しているソフトウェアが使用許諾契約(ライセンス)通りに運用されているかを管理することです。適切に管理することで、不正利用を防ぐとともにコストの最適化を図れます。

社内PC管理が重要な理由

社内で保有するパソコンが適切に管理されていなければ、セキュリティ面のリスクやコストの無駄などさまざまなデメリットがあります。社内PC管理が重要な理由を3つ挙げます。

1.コストを最適化するため

社内PCを適切に管理することで、所有しているすべてのパソコンの状況や稼働していない遊休資産を把握できます。適切な管理ができていれば、保有しているパソコンを効率的に活用できるため、重複購入を避けてコストを最適化することができます。

2.セキュリティ対策を強化するため

パソコンのセキュリティ対策には、OSのアップデートやウィルス対策ソフトを最新の状態に更新することなどがあります。従業員一人に1台のパソコンが貸与されている企業では、OSやソフトウェアの更新を貸与者または従業員に任せることもあるでしょう。しかし、それでは全てのパソコンが最新の状態に保てないかもしれません。

社内PC管理を行うことで、保有しているパソコンの全てにセキュリティ対策が行われているかチェックできるだけでなく、管理を一元化すれば、OSやソフトウェアのアップデートを一斉に行うことも可能です。

3.コンプライアンス遵守のため

有償のソフトウェアは、ライセンス契約やサブスクリプション型が一般的です。買い切り型が主流だったころに比べ、現在は利用条件が複雑です。もしライセンス数や使用期限を超過していることに気づかずに使用していると不正利用となり、コンプライアンス上、大きな問題になってしまいます。

そうならないためにも、PC管理を適切に行い、従業員が利用しているソフトウェアのライセンスを正しく把握しましょう。

PC管理のポイント3つ

PC管理を行う上で、知っておきたい重要なポイントを3つ解説します。

1.IT資産管理

PCを取得したときは、管理番号を付けて固定資産台帳に登録し、廃棄処分を行うまで定期的に棚卸を行いながら管理します。記録しておく内容は管理番号、品名、シリアル番号、登録日、設置場所などです。IT資産を可視化することで、紛失や不正利用を防いだり、不要な端末購入を防いだりできます。

2.インベントリ管理

インベントリ(inventory)とは、英語で「目録」「棚卸し」「在庫」などの意味があります。インベントリ管理とは、IT資産の情報を一元的に管理することです。管理する項目は、CPU、ハードディスク容量、メモリ、OSのバージョン、IPアドレス、インストールしているソフトウェアなど多岐にわたります。

3.ライセンス管理

ソフトウェアが使用許諾契約に沿って利用されているか管理します。ライセンスの種類や利用端末数、期限などライセンスに関する情報を適切に管理すれば、利用していないパソコンの分までライセンス料を払ったり、期限切れで使えなくなったりすることもありません。ライセンス管理は主にソフトウェアやソフトウェアのバージョン、ライセンスの数、使用者、管理部門、使用開始日などの情報を管理します。

社内PC管理の基本的な方法

社内PC管理の主な方法には、表計算ソフトで管理台帳を作成する方法とPC管理ツールを導入する方法があります。

表計算ソフトで管理台帳を作成する

表計算ソフトを利用して管理台帳を作成する方法です。Excelなどの表計算ソフトを使えば、導入に手間や費用がかからず、手軽に始められるでしょう。

管理台帳を作成する際は、社内の全てのパソコン情報を収集して一つずつ入力します。手作業で行うため、管理対象が多い場合は更新作業が煩雑になり、管理が行き届かなくなる恐れがあることに注意が必要です。所有するパソコンの台数が少ない会社には向いていますが、台数が多い会社はPC管理ツールを利用した方がよいでしょう。

PC管理ツールを導入する

社内で使用しているパソコンの台数やソフトウェアの数が多い場合、手作業で管理するのは困難です。効率的に行うにはPC管理ツールを導入するのがよいでしょう。PC管理ツールにはさまざまな種類があるため、まずは導入する目的を明確にする必要があります。コスト面も考えながら、自社の要件を備えつつ、必要な機能が提供されているPC管理ツールを選びましょう。

PC管理ツールを導入すれば、種類・設置場所などの情報、ライセンス管理、インストール済みのソフトウェアの情報、インベントリ収集などを自動で行えます。機器の使用状況をリアルタイムに把握できるため、遊休機器を把握できます。新しいパソコンやソフトウェアを余分に購入することもなくなり、コスト削減につながるでしょう。表計算ソフトで管理する場合、棚卸は現場の負担になりますが、PC管理システムを利用すれば半自動化できます。

手作業で管理台帳を作成するとヒューマンエラーが起こりがちですが、PC管理ツールは一つずつ登録しなくても良いため、管理者の手間を削減しつつ、ミスの防止に効果的です。

ただし、PC管理ツールを使いこなすには、ITの知識が必要です。一般的には情報システム部などの専門知識を持つ部署が担いますが、専門部署がなく、適任者がいない会社では管理が難しいケースもあります。その場合はアウトソースも検討した方がよいでしょう。

社内パソコン導入はレンタルがおすすめ

会社のパソコンを導入する際は、購入の他にレンタルという選択肢があります。レンタルを選ぶと次のようなメリットがあります。

  • 必要なときに必要な台数を調達できる
  • 料金に保守費用が含まれているので不具合が発生したときも安心
  • 経費として会計処理可能
  • 廃棄コストが不要
  • データ消去の証明書を発行してもらえる

レンタルは短期から長期まで、利用期間を選べます。研修やイベントなど短期間だけ利用したいときも、レンタルであれば費用を抑えて調達可能です。

購入する場合は導入時に高額な初期費用がかかりますが、レンタルは初期費用を抑えられます。また、パソコンは不具合が発生することもありますが、レンタルの場合は利用料に保守費用が含まれているため、代替機への交換なども迅速に対応してもらえて安心です。

加えて、取得価格が10万円以上のパソコンは資産計上が必要ですが、レンタルは経費として会計処理できます。契約期間が満了になれば返却するだけなので、廃棄のコストがかかりません。返却後はレンタル会社がデータ消去を行いますが、不安な方はデータ消去の作業証明書の発行が可能なレンタル会社を選ぶと安心です。

テクノレントはパソコンのレンタルを行っています。業務効率が上がるツール「PC管理台帳」が標準サービスでついているため、レンタルPC資産の維持管理、各PCの使用者情報、契約期間、設置場所情報などをWeb上で確認・管理できます。

故障時はレンタル機器と同等スペックの代替機を最短即日発送いたしますので、トラブルが生じたときも安心です。返却後はデータ消去を無償で行い、ご希望により作業証明書も発行いたします。

社内パソコンのレンタルを検討されている方は、ぜひお気軽にお問合せください。