企業でパソコンを導入する際、購入するか、レンタルやリースを利用するかと悩む担当者の方もいるのではないでしょうか。レンタル・リース・購入にはそれぞれメリットと注意点があるため、個々の特徴を理解し、自社に合う方法を選ぶことが大切です。
本記事では、パソコンレンタルのメリットやリース・購入との違いについて解説します。パソコンの導入を検討中の担当者の方は、ぜひ参考にしてください。
レンタル・リース・購入の違い
企業がパソコンを導入する方法には「レンタル」「リース」「購入」の3つの選択肢があります。
レンタルは、パソコンのレンタル会社から利用期間を決めて借り受ける方法です。リースもレンタルと同じくリース会社から借り受ける方法ですが、税務上、法定耐用年数を基に算出した適正なリース期間が決まっているため、短期間の利用・契約はできません。
購入の場合は、所有権が自社にあることがレンタルやリースとの大きな違いです。取得価額が10万円未満なら一括して費用を計上しますが、取得価額が10万円以上なら資産に計上して減価償却していくことになります。
契約期間の違い
レンタルとリースには、契約期間があります。レンタルの場合、利用期間は短期でも長期でも可能です。一方、リースは契約期間に制限があります。リースの契約期間は法定耐用年数が10年未満の場合は「法定耐用年数×70%」で計算します。パソコンの法定耐用年数は4年なので「4×70％＝2.8」となり、最低契約期間は2年以上です。
購入の場合は所有権が自社にあるため、使用期間に制限はありません。取得価額が10万円以上のパソコンは資産として計上し、耐用年数に応じて減価償却の処理を行います。
修理・保守サービスの違い
レンタルは、故障した場合の修理費用や保守にかかる費用をレンタル会社が負担します。故障した際に連絡すれば、すぐに代替機の提供を受けられる場合もあるため安心です。
一方、リースは所有権がリース会社にあるものの、故障した場合は利用している企業で対応する必要があります。購入の場合は所有権が自社にあるため、故障した場合の修理費用や保守にかかる費用は企業で負担します。
会計処理の違い
パソコンを購入した場合の会計処理方法は、売買処理です。リースの場合、中途解約禁止でリース量が物品購入費とほぼ同じになる「ファイナンスリース」と、それ以外の「オペレーティングリース」で会計処理方法が異なります。
ファイナンスリースは、原則として売買処理で固定資産と同じように扱います。オペレーティングリースの場合は賃貸借処理を行います。
レンタルは賃貸借処理になるため、経費処理が簡単です。
パソコンレンタルのメリット
法人でパソコンを導入する際には購入やリースが一般的でしたが、近年はレンタルを活用する企業が増えています。レンタルのメリットをご紹介します。
初期費用を抑えてコストを平準化できる
パソコンを購入すると、台数によっては多大な初期費用がかかります。レンタルの場合は月額料金のみなので、コストを平準化できます。
企業では、一時的に多くのパソコンが必要になることもあるでしょう。利用期間が限定的でありながら追加分のパソコンを購入しては、費用がかかります。レンタルであれば最短1日、1台から利用が可能なので、必要なときに必要な台数をレンタルすればコストを抑えることができます。
また、レンタルは故障時の修理対応や返却時のデータ消去なども標準サービスである場合が多いため、管理者の負担が軽減され、人件費の削減につながる経済的メリットもあります。
契約期間を自由に選べる
パソコンレンタルは契約期間を短期から長期まで自由に選べることもメリットの一つです。リースの場合、最低でも2年以上の契約が必要ですが、レンタルは最短1日から利用できるので、期間設定の自由度が高く、用途に合わせてムダなく利用できます。必要になったときは必要な期間だけ台数を増やせるため、パソコンを余分に保有しなくて済みます。
最新機種をレンタルできる
最新機種を利用できることも、レンタルのメリットです。一般的にパソコンの寿命は5年程度といわれており、年数を重ねるごとに起動が遅くなるなどの症状が現れてきます。購入した場合は短期間で買い換えるとコストがかかるため、修理しながら古い機種を長く使うことになるでしょう。リースの場合は、法定耐用年数の縛りがあります。
レンタルの場合はリースと違い、機器の更新がしやすいため、最新機種をレンタルできます。
メンテナンスとサポート
購入やリースの場合、故障の際の修理や保守費用は企業で負担することになります。メーカーの保証期間内であれば無料で修理してもらえますが、保証期間外は有料です。
レンタルの場合は、レンタル会社が修理費用を負担します。故障の場合は、すぐに代替機を発送してもらえるレンタル会社も多いです。パソコンの修理は費用が高額になりやすいため、修理費用を負担しなくてよいレンタルは安心です。
また、導入時のキッティング作業もレンタル会社に委託できるので、パソコン管理業務の負担を軽減できます。
中途解約も可能
レンタルは中途解約も可能です。レンタル期間の料金精算を行う際に解約精算金は発生しますが、社員の退職や異動などによってパソコンが不要になったときに中途解約できるので安心です。
リースの場合、原則として中途解約はできません。解約する場合は、残リース量または残リース量に相当する違約金を支払うことになります。
レンタルの利用シーン
パソコンレンタルは長期から短期まで可能なので、さまざまなシーンで活用できます。とくに短期利用できるのはレンタルならではの特徴です。レンタルが便利なシーンを4つご紹介します。
1 短期プロジェクト
イベントや展示会などで1日〜数日間だけ大量のパソコンが必要になるケースもあります。イベントなどが終われば必要なくなるため、数日間のためにパソコンを購入するのは経済的ではありません。レンタルを利用すれば、コストを抑えて在庫管理の手間も省けます。
2 イベントや展示会
イベントや展示会などで1日〜数日間だけ大量のパソコンが必要になるケースもあります。イベントなどが終われば必要なくなるため、数日間のためにパソコンを購入するのは経済的ではありません。レンタルを利用すれば、コストを抑えて在庫管理の手間も省けます。
3 本社での社員研修
支社の社員を本社に集めて研修を行う際、当日だけパソコンを貸与すると出張時の荷物を減らせるだけでなく、私物のパソコンから情報漏洩するリスクを減らせます。
4 テレワークの導入
テレワークを導入する際は、在宅勤務で利用するパソコンを用意するケースがあります。レンタルは大量のパソコンでもすぐに使えるようにキッティング作業済みの状態での納品も可能です。
パソコンレンタルはテクノレントがおすすめ
テクノレントは法人向けのパソコン、タブレットなどをレンタルしております。
テクノレントではお届け後すぐにPCをご使用いただけるように外観検査や初期不良の確認したものを納品しております。ご担当者様のお手間を大幅に削減できますのでPC設定の業務から解放され、実際に行うべき業務ができます。
また、故障の際は同等スペックの代替機を交換する保守が標準で付いておりますので、代替機の交換は平日12時までのご連絡で原則翌営業日発送と迅速に対応いたします（キッティングありの場合は別途ご相談）。
さらにレンタル期間が終了して返却された後は、情報漏えい防止対策として、返却後のデータ消去サービス（1回上書き）を標準で実施、ご希望の方には有償にて消去証明の発行も可能です。
短期から長期までパソコンのレンタルはテクノレントにご相談ください。